リハビリ難民を救う！訪問型自費リハビリのメリットとデメリット

厚生労働省の保険制度変更により、保険利用でのリハビリの日数制限などの施策が施行されました。

そのため、リハビリを十分に受けられないまま退院することになる患者さんが増えて、こういった患者さんは「リハビリ難民」と呼ばれています。

こうしたリハビリ難民を救うかもしれないのが「訪問型自費リハビリ」です。公的保険の対象外になりますが、リハビリ難民の光明となりえるのでしょうか？

この記事では、訪問型自費リハビリのメリットとデメリットについて紹介します。リハビリを十分に受けられず困っている方は、ぜひ参考にしてください。

訪問型の自費リハビリは増え続けるリハビリ難民の救世主となるか

そもそも訪問型自費リハビリとはなんでしょうか？保険対象となるリハビリとは何が違うのかご存知ですか？

ここでは、訪問型自費リハビリについてとリハビリ難民との関係について紹介します。

訪問型自費リハビリとは？

訪問型自費リハビリは保険適用ができません。なぜかというと、医師と連携しているリハビリではないからです。

だから「自費」とついているんですね。しかし、だからこそ自費リハビリは多様なサービスを提供できます。

たとえば、それぞれの専門分野に特化しているリハビリもあります。回復期や維持期、できることを増やしたりなど、様々な自費リハビリが増えているのです。

制度変更によりリハビリ難民が増えることが予想

厚生労働省がリハビリ期間の改定（標準的算定日数）を始めたのは2006年からのことです。基本的には150日を限度とし、それ以降は医療保険の適用外となるという施策でした。

標準的算定日数を超えた場合は介護保険の適用となります。しかし、保険適用で受けられるリハビリには限りがあり、基本的には維持が目的です。

維持目的のリハビリでは機能回復は見込めないことが多いです。そのため、機能回復やさらなる身体機能の回復には保険適用外でのリハビリが必要になります。

また、介護保険は最低でも40歳からの適用となるため、若い方は介護保険適用外となってしまいます。となると、選択肢が少なくなりリハビリ難民となってしまうのです。

リハビリ難民の受け皿としての訪問型自費リハビリ

こういったリハビリ難民の受け皿として、訪問型自費リハビリという選択肢が生まれました。

自費リハビリは、保険適用外だからこそ多様化した目標に対応可能です。現状維持のリハビリではない、回復を目指したい患者さんにぜひおすすめしたいリハビリといえます。

介護保険適用ではできないリハビリを目的とするのであれば、自費リハビリがおすすめです。

参考：厚生労働省「要介護被保険者等である患者に対する入院外の維持期・生活期の疾患別リハビリテーションに係る経過措置の終了に当たっての必要な対応について

保険外でもＯＫ？訪問型の自費リハビリのメリットとデメリット

では、訪問型自費リハビリについてもう少し深く知ってみましょう。ここでは自費リハビリの具体的なメリットとデメリットについて紹介します。

自費リハビリのメリット

訪問型自費リハビリの最大のメリットは、患者さんそれぞれに合わせたリハビリプランが可能ということです。

たとえば、スポーツ好きな人が事故で怪我をして入院したとします。基本的にはリハビリが150日ほどで終了しますが、怪我の程度によってはリハビリが完了しない場合が多いです。

こういった患者さんが、好きなスポーツをできるくらいまで回復したい場合、オーダーメイドの自費リハビリで回復を見込める可能性があります。

比較的年齢が若い方の利用も増えています。多くは介護保険が使えず、自費でのリハビリが必要な方です。退院後であってもリハビリが必要な方も多いため、訪問型自費リハビリという選択肢があることが重要なのです。

また、介護保険適用内のリハビリと併用も可能です。そのため、通所と訪問リハビリの両方を利用する方もいらっしゃいます。

自費リハビリのデメリット

自費リハビリのデメリットとしては、保険適用外のため費用がかさんでしまう点です。医療控除の対象外となる可能性もあるため、サービスによっても費用にバラつきが出てしまいます。

また、サービス内容もそれぞれ違います。

例えば、日常生活の維持専門のリハビリでは機能回復のリハビリを行えません。

多様化している中から、自分の目的に合った訪問型自費リハビリサービスをご自身で選ばなくてはいけないというデメリットもあります。

デメリットを克服して利用することも可能

サービスの質の違いや目的の違いなどで希望のリハビリが受けられない、という悩みはつきものです。

しかし、こういった自費リハビリのデメリットは克服可能です。

どうやって克服するのかというと、「リハビリの目標・目的を設定する」ということです。リハビリには元々目標や目的が必要ですが、自費リハビリではそれがもっと重要になるのです。

デメリットを克服できる訪問型自費リハビリの利用方法とは

では、訪問型自費リハビリのデメリットを克服して利用するにはどうしたらよいのでしょうか？

リハビリの目的をしっかりと

訪問型自費リハビリを利用する前に「リハビリをしてどうなりたいか」という目的を設定するのが大事です。

「好きなスポーツをまたできるようになりたい」「趣味をまたやれるようになりたい」などの目標でも大丈夫です。

そのお手伝いが可能な自費リハビリを選び、スタッフと一緒にリハビリをしていきましょう。

理学療法士の力を借りる

自費リハビリサービスの多くは、理学療法士が在籍しています。理学療法士は体に関するスペシャリストです。

病院で行うリハビリとは違った視点でのリハビリには、身体に関するスペシャリストの知識が必要になります。

自分の症状にはどういった目標設定が適切なのか、自費リハビリの理学療法士と協力して目標設定をしましょう。

もし東京23区で機能回復などのリハビリが必要なら、弊社ネクストステップスにご相談ください。

私たちが一番最初にすることは、セラピストの訪問です。利用者様の問診や、悩み・目標のご相談をお聞きし、リハビリの内容・目標設定します。

利用者様の目標や症状・現状に合わせたオーダーメイドのリハビリプランで、より目標に到達しやすいリハビリを目指しています。ぜひ目標とすることがあるなら、まずはネクストステップスにご相談ください。

まとめ

入院中のリハビリには日数制限があります。特に介護保険適用外の若い方はリハビリが受けられなくなってしまいます。訪問型自費リハビリは、そんなリハビリ難民となってしまった方にも対応可能です。

保険適用外となるデメリットがありますが、目的に合わせた多様なサービスというメリットがあります。ご自身の目標に合わせたサービスを選べるので、ぜひ検討してみてください。

ネクストステップスは、主に東京23区メインで対応可能です。訪問だからこそ、介護・日常・スポーツなど様々な目標に幅広く対応できます。まずはお気軽にご相談ください。